地盤調査
大切な財産を守るためにも行っておきたい地盤調査。土地決定前に地盤リスクをチェックし、
さらに液状化への備えを万全にし、本当に改良工事が必要か、きちんとした調査をアンツでは行ないます。

地盤ネット茨城中央支店の地盤調査

地盤調査のセカンドオピニオン

改良工事ありきでない
地盤調査

サブタイトル
地盤ネット茨城中央支店では、最新機材を駆使して地盤に関する調査を行なっています。当社の地盤調査は、改良工事をすることを前提とはしていません。

補償内容の見える化

サブタイトル
地盤ロングライフ補償®制度をお申込みいただいた方を対象に初期補償として20年間・最高5,000万円まで建物の損害等を賠償します。


地震による地盤の揺れを
見える化

サブタイトル
大地震の後も住み続けられる住宅環境の提供を目指して、微動探査技術を活用し地盤の揺れやすさを測定することで、地震時の地盤リスクを見公開える化します。

改良工事ありきでない地盤調査

地盤ネット茨城中央支店の地盤調査
地盤ネット茨城中央支店では、最新機材を駆使して地盤に関する調査を行なっています。当社の地盤調査は、改良工事をすることを前提とはしていません。そのため、工事が不要と判断できれば、無理に工事を押し売りすることはありません。また調査の解析を見える化して、お客様にしっかりとご報告。リスクも含めてきちんとご説明することをモットーとしています。もちろん、お客様目線に立った保証制度もご用意しておりますので、安心してお任せいただけます。

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地盤調査の結果に疑問が出たことはございますか?

改良工事が「不要」と判定された比率「62%」
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これまでの調査方法

私たちが地盤セカンドオピニオンです。
ほとんどの地盤調査では、お施主さま、あるいは住宅会社でさえ、地盤調査会社の調査結果をそのまま受けて、多少疑問に思ったとしても、勧められるがままに、高額な地盤改良工事を実施しています。こうした商慣習に一石を投じるのが、地盤セカンドオピニオンです。

これからの調査方法

セカンドオピニオンとしての役目とは?
地盤セカンドオピニオンとは、地盤調査データを第三者がチェックし、過剰な改良工事を行なわないためのサービスです。具体的には、地盤改良工事を行なわない会社、地盤解析専門の会社である地盤ネットが、公平な第三者の立場から地盤調査データを解析するサービスです。
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地盤セカンドオピニオンに頼むメリット 

膨大データからの正確な判断。予算の無駄を徹底排除します。
地盤ネットでは、膨大なデータ分析から現実的な解析基準を構築した、信頼できるものです。また、5,000万円までの損害賠償に対応しているのもメリット。過剰な地盤改良工事を減らせれば、建物本体にかけられる予算は多くなり、より良い建物を提案することが可能になります。
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精度の高い地盤調査を実現

最新機器で調査データのデジタル化

精度の高い調査を実現する「i Ground Pro」

「重機」から「デジタル重機」に

これまでの地盤調査は測定した数値を人がメモを取って記録していたため、改ざんや記載ミスが介入する余地がありました。iGPなら、重機が測定したデータや写真を直接センターへ自動送信するシステムのため、改ざんや転記ミスの可能性がゼロになります。

ReportPADで調査データをオンライン化

データの信憑性が格段にUP

地盤ネット茨城中央支店では、業務プロセスや情報をシームレスにつなぐ「スマート地盤システム」を採用しています。物件ごとの解析、進捗などの情報を一元管理し、工事関係者内で共有できる仕組みです。ReportPADはその入力端末で、当社の調査では全現場で導入しています。

調査から解析の結果をご報告

精度の高い調査結果を見える化

調査から解析の結果を「地盤調査報告書」「地盤解析判定書」で報告。また、ベタ基礎判定の場合は、詳細な計算書を提供いたします。
なお、地盤調査報告書には詳細なデータや現場写真を貼付。地盤の強度性能を示す長期許容地耐力は、荷量を支える地盤のカ(支持力)と地盤の沈下の2つの地盤性能から決まりますので、地盤ネット茨城中央支店では「地盤の長期許容支持カ」と「SWS試験結果による自沈層の検討」の計算根拠を「地盤解析報告書」として報告しております(改良工事が不要の場合)

地盤改良工事をしなくてもよかった?
「無料セカンドオピニオン」

改良工事を行なった物件の約62%は、実は不要でした

お施主様の予算の上限は決まっています。地盤改良に多額の費用がかかると、建物にかけられる費用は相対的に少なくなります。もし過剰な地盤改良工事を減らすことができれば、建物本体にまわせる予算はより多くなり、同じ予算でも、より良い建物をご提案することも可能になります。さらに、工事全体のコストダウンで競合他社に勝てる提案ができ、工期短縮にもつながり、手離れの良い物件が増えることになります。その分ほかの工事を請けやすくなり、会社全体の収益を向上させることが可能になります。

動画で知る地盤調査

事前情報から補償内容までわかりやすく解説

i Ground Proのご紹介

動画で見るiGPの精度と機能

地盤安心マップ®のご案内

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地盤安心マップなら、WEB上で住所を入力するだけで地盤の良し悪しをはじめとした様々な地盤の事前情報を確認できます。 

延長補償制度

判定日から始まる付帯期間と、引渡し日より数えて最高20年間の初期補償に加え、以後、20年ごとの定期点検・更新(有料)により、補償を生涯にわたって更新することができます。

最新の地盤リスクを永久的に確認

20年ごとの定期点検は、建築士資格を有する地盤インスペクター®によって行われます。点検後、最新の地形・土地履歴・近隣データから検討された「地盤スクリーニングレポート」が提供されます。経年により変化する地盤リスクを定期的に見直すことにより、最適な対策を講じることができます。

補償内容の見える化

地盤ロングライフ補償®制度
「地盤安心住宅®」に申し込まれた対象物件について、「地盤品質証明書」を発行します。万が一不同沈下が発生した場合には、初期補償として20年間・最高5,000万円まで建物の損害等を賠償します。定期点検を受けることで、20年毎の補償更新が可能です。

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1分でリスクがわかる地盤カルテ

「地盤カルテ®」は、住所等を入力するだけで、全国どこでも「改良工事率」「浸水リスク」「地震による揺れやすさ」「土砂災害危険リスク」「液状化リスク」の5項目の地盤・災害リスクの指標について、各A4用紙1枚にまとめたレポートを無料でメール受信できるサービスです。
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地震による地盤の揺れを見える化

住宅地盤調査の新常識、「地震eyeTM」
従来の戸建て向けの地盤調査(スウェーデン式サウンディング試験)では、平時の住宅の重さによる地盤の沈下(建物の傾き)を検討するためのものとして幅広く実施されています。一方、地震が来た際に、自分の住んでいる土地=地盤の揺れが建物に与える影響を知る手段がありませんでした。地盤総研では、大地震の後も住み続けられる住宅環境の提供を目指して、微動探査技術を活用し地盤の揺れやすさを測定することで、地震時の地盤リスクを見える化します。これにより住宅設計者は、地盤特性を配慮した新築時の住宅構造設計や耐震等級の検討、既存住宅の耐震補強などを効果的に提案でき、他の事業者との差別化が可能になります。

「地震eyeTM」でわかること

地震eyeTMで、個別宅地の揺れやすさがわかります。
地盤ネット茨城中央支店の「地震eyeTM」では調査した地盤において、周辺の地域(J-SHISデータ)と比べて、地震の揺れがどの程度増幅されるか(表層地盤増幅率)がわかります。
調査した地盤の、揺れる周期(卓越周期)がわかります。地盤の卓越周期と建物が揺れる周期(固有周期)が近づくと共振現象が起こり、建物が大きく揺れ、倒壊につながるリスクが高まります。
01

お問い合わせ

メールもしくはお電話でお問い合わせください。
お客様のご都合に合わせて、ご相談、お見積もりをさせていただきます。
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調査地の地盤の揺れやすさ(表層地盤増幅率)

地震に対する地盤の弱さを示す地震の力を割り増しする係数。数値が大きいほど地盤は地震に弱く、地震時の揺れは大きくなります。文部科学省の地震調査研究推進本部が公開しているJ-SHIS地震ハザードステーションの示す5つの区分で表示。
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周辺の地盤の揺れやすさ(表層地盤増幅率)

J-SHIS地震ハザードステーションによる
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震度6強以上の地震が起こる確率

J-SHIS地震ハザードステーションによる
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層構造(速度構造)の目安

ガラ等があっても、支持地盤深度や地盤の硬軟の移り変わる深度の目安を知ることなどができる
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調査地の地盤の揺れやすさ(表層地盤増幅率)

地盤がもつ揺れの周期の特性で地震の揺れが往復する時間を表示。建物の固有周期と地盤の卓越周期が近づくと共振現象が起こり建物が大きく揺れる。
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